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HOW4-3|業種の選択(業種の成長性分析 – 概要)

前回までのカリキュラムにより、読者の皆様も日本の株式市場には33の業種が設けられ、業種ごとのボラティリティにも差異があることが分かったと思います。

そして業種のボラティリティに差異があるように、業種の成長性にも差異があります。

SKクラスではボラティリティを「稼げる額の規模」と定義していますが、同時にボラティリティはリスクであるともしています。

そのため、「稼げる額の規模」と「リスクの許容度」の最適なバランスを見出すことがインベストメントを行う上で重要です。

しかし、インベストメントを行う上での大前提が「将来に渡って生み出すキャッシュフローがプラス(将来キャッシュフロー > 投資額)」になることです。

「将来に渡って生み出すキャッシュフローがマイナス(将来キャッシュフロー < 投資額)」が見込まれる場合はインベストメントを行うべきではありません。

以上より、「将来に渡って生み出すキャッシュフローがプラス(将来キャッシュフロー > 投資額)」である企業へのインベストメントを行うため業種の成長性を分析します。

成長拡大した業種・成長縮小した業種の数

業種の成長性分析では「東証株価指数33業種」を用いており、各業種指数の2015年8月2日の終値を1.00としています。

そして、同年8月2日より260週間後の2020年7月26日時点において成長が拡大した業種(終値 > 1.00)、または成長が縮小した業種(終値 < 1.00)の数を図表1に示します。

なお、2020年初頭より日本国内でもCovid-19(新型コロナウイルス感染症)が株式市場の悩みのタネとして露わになり、同業種指数も大きな影響を現在進行中で受けていますが(2020年8月16日時点)、「HOW4-2|業種の選択(業種のボラティリティ分析)」でも申し上げた通り、例外事象が一般的に起こるのが世界経済の常であります。

そのため、Covid-19の影響を多分に受けた期間も分析期間の対象としています。

(図表1:業種の成長拡大・成長縮小 作成:SKクラス)

2015年夏は中国の人民元切り下げをきっかけとした中国経済の景気下振れ懸念により、世界中の株式市場が下落した時期ですが、同年8月から9月にかけて中国の政策金利と預金準備率の引き下げや米国の利上げ観測が後退したことなどから、株式市場の下落に歯止めがかかりました。

そのため、データ取得開始の2015年8月2日は将来に向けて株価が上昇し易い時期でしたが、それにも関わらず2020年7月26日時点で上記8月2日の終値を上回る業種は9業種のみ(全体の27.3%)という結果です。

24もの業種では成長縮小という結果が得られました。

株式会社は「株主のために利益を追い求める」という大義名分があるにも関わらず、5年もの時間を掛けて指数が1.00未満というのはCovid-19の影響があるにせよ許容し難い事実です。

上記結果はあくまで業種指数での結果のため、成長縮小した業種の中にも成長拡大した企業は存在します。

しかし、その様な企業を見つけ出すというチャレンジングな選択を敢えて取る必要はなく、今後も成長拡大しそうな業種を選択し、その中から成長拡大しそうな企業を選択することが理に適った行動ではないでしょうか。

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